「卒婚とは何か」を調べている方の多くは、離婚との違いや、自分たち夫婦に合う選択なのかを知りたいのではないでしょうか。

この記事では、卒婚の定義から離婚・別居との違い、メリットとデメリット、後悔しないためのルール作りまでを順番に解説します。

結論！卒婚とは婚姻関係を続けたまま夫婦がそれぞれ自由に生きる第3の選択肢

まず結論として、卒婚のポイントを4点に整理した以下の表をご覧ください。

この4点を押さえたうえで、以下で詳しく見ていきましょう。

卒婚は戸籍と相続権を残したまま干渉し合わない夫婦の形

卒婚とは、法律上の夫婦関係を維持したまま、お互いのライフスタイルに干渉せず、それぞれが自由に生活する夫婦の形を指します。

離婚をするわけではないため、戸籍上は夫婦のままであり、相続権や遺族年金の受給資格といった配偶者としての権利は保持されます。

同じ家に住みながら生活スタイルを分ける「同居型」と、別々の家に住む「別居型」があり、どちらを選ぶかは夫婦の合意次第です。

「離婚するか、我慢して続けるか」という二択ではない第3の選択肢として、近年注目が高まっています。

卒婚は2004年の著書卒婚のススメから広まった法律用語ではない造語

卒婚という言葉は、2004年に出版された杉山由美子氏の著書『卒婚のススメ』から広まった造語とされています。

「結婚を卒業する」という意味合いの言葉ですが、法律用語ではなく、民法などに卒婚の定義や規定は存在しません。

そのため卒婚の形や条件はすべて夫婦間の話し合いと合意に委ねられており、だからこそ後述するルール作りが重要になります。

出典：Wikipedia「卒婚」

30秒でわかる卒婚と離婚と別居と家庭内別居の違い早見表

次の表は、卒婚・離婚・別居・家庭内別居の4つの概念を主要な項目で比較したものです。

このように卒婚は「婚姻関係と権利を残したまま、前向きな合意のもとで自由に生きる」点が他の形と大きく異なります。

卒婚と離婚の最大の違いは法律上の夫婦関係を続けるかどうか

卒婚と混同されやすい概念との違いを、ひとつずつ整理していきます。

離婚は戸籍上他人になるが卒婚は夫婦のまま権利が残る

離婚は法律上の婚姻関係を解消する手続きであり、成立すると戸籍上は他人になります。

離婚をすると、配偶者としての相続権や遺族年金の受給資格は原則として失われます。

一方、卒婚は婚姻関係を続けたまま生活の仕方だけを変える形なので、これらの法的な権利は基本的にそのまま残ります。

また、婚姻関係が続く以上、民法上の夫婦の協力扶助義務も継続する点は理解しておく必要があります。

出典：ベリーベスト法律事務所「卒婚とは」

単なる別居や家庭内別居と違い卒婚は前向きな合意がある状態

別居や家庭内別居は、不仲や関係の悪化を背景に、どちらかが距離を置くケースが少なくありません。

これに対して卒婚は、夫婦双方が納得したうえで「それぞれの人生を尊重しよう」と選ぶ前向きな合意がある状態です。

同じ家に住み続ける同居型の卒婚は、外から見れば家庭内別居と似ていますが、互いが納得して選んでいるかどうかが決定的な違いといえます。

仮面夫婦と違い対外的に取り繕う必要がないのが卒婚

仮面夫婦とは、実際には冷え切った関係でありながら、世間体のために対外的には仲の良い夫婦を演じる状態を指します。

卒婚の場合は、無理に夫婦らしく振る舞う必要はなく、互いに信頼し合う同居人やパートナーに近い関係で構いません。

取り繕うストレスがない分、精神的な負担が少ないのが卒婚の特徴です。

卒婚が注目される背景にある熟年離婚の増加と夫婦観の変化

卒婚が注目される背景には、熟年離婚の増加と夫婦のあり方に対する価値観の変化があります。

同居20年以上の離婚は全体の約23%と過去最高水準にある

政府統計の人口動態統計によると、2022年の同居期間20年以上の夫婦の離婚は約3万9千件にのぼります。

これは離婚全体の約23.5％にあたり、過去最高水準の割合です。

長年連れ添った夫婦であっても、子育てや仕事が一段落したタイミングで関係を見直す動きが広がっていることがわかります。

その中で「離婚まではしたくないが、自分の人生を取り戻したい」というニーズの受け皿として、卒婚が注目されています。

出典：政府統計e-Stat「人口動態統計 同居期間別離婚件数」

既婚者の約3割が卒婚を望んでいるという調査結果

民間の調査では、既婚者の約3割が「卒婚をしたい」と考えているという結果が報じられています。

一方で、実際に卒婚に踏み切った人は7％程度にとどまっており、願望と実行の間には大きな開きがあります。

この開きの背景には、生活費や世間体、切り出し方への不安など、卒婚特有のハードルがあると考えられます。

出典：ORICON NEWS「既婚者の卒婚に関する調査記事」

子どもの自立や定年退職が卒婚を考える二大きっかけ

卒婚を考え始めるきっかけとして特に多いのが、次のようなライフイベントです。

• 子どもの進学や就職による自立
• 夫または妻の定年退職
• 親の介護の一段落
• 自分自身の趣味や仕事への挑戦意欲

特に「子どもの自立」と「定年退職」は、夫婦としての共同の役割がひと区切りつくタイミングであり、卒婚を考える二大きっかけといえます。

卒婚のメリットは自由と法律上の安心を両取りできること

卒婚には、離婚にはない固有のメリットがあります。

相続権や遺族年金などお金の権利を失わずに済む

卒婚では婚姻関係が続くため、配偶者としての相続権は失われません。

また、要件を満たせば遺族年金の受給資格や、生命保険の受取人としての立場も維持できる可能性があります。

専業主婦・専業主夫など、単独での生活力に不安がある側にとって、これらの権利が残ることは大きな安心材料になります。

離婚手続きの負担や子どもへの影響を避けられる

離婚をする場合、財産分与や年金分割、場合によっては調停や裁判など、時間的にも精神的にも大きな負担がかかります。

卒婚であれば、こうした法的手続きは不要で、夫婦間の話し合いだけで始めることができます。

子どもの戸籍や姓に変化が生じないため、子どもへの心理的な影響を抑えやすい点もメリットです。

合意さえあればいつでも元の夫婦関係に戻れる

卒婚は法的な手続きを経ていないため、夫婦双方の合意さえあれば、いつでも元の夫婦関係に戻ることができます。

離婚をしてしまうと、元に戻るには再婚の手続きが必要になり、心理的なハードルも高くなります。

「距離を置いてみたら相手の大切さに気づいた」という場合にやり直しやすい可逆性は、離婚にはない卒婚ならではの利点です。

卒婚のデメリットはお金と恋愛と介護の3つの落とし穴

一方で、卒婚には見落とされがちなリスクもあります。

特に注意したいのは「生活費」「恋愛」「介護」の3つの落とし穴です。

生活費の取り決めが曖昧だと貯蓄が減り揉めごとになる

別居型の卒婚では、住居費や光熱費が二重にかかるため、生活コストは確実に増えます。

生活費の分担を話し合わないまま卒婚を始めた結果、貯蓄が急速に減り、お金をめぐる揉めごとが増えてしまったという失敗例は少なくありません。

卒婚を始める前に、誰がどの費用をどの割合で負担するのかを、具体的な金額まで落とし込んで決めておくことが不可欠です。

卒婚中の新しい恋愛は不貞行為と判断されるリスクがある

卒婚中であっても法律上の婚姻関係は継続しているため、新しい相手との肉体関係を伴う交際は、民法上の不貞行為に該当する可能性があります。

不貞行為と判断されれば、配偶者から慰謝料を請求されたり、離婚の際に不利な立場に置かれたりするおそれがあります。

「卒婚しているから自由に恋愛してよい」と考えるのは危険であり、恋愛の扱いについては夫婦間で慎重に取り決めておく必要があります。

新しい出会いを本格的に求めたい場合は、離婚をして独身に戻ってからにするのが原則です。

出典：ベリーベスト法律事務所「卒婚とは」

老後の介護や孤独の問題は卒婚しても消えない

卒婚をしても夫婦であることに変わりはないため、将来どちらかが要介護状態になったとき、介護の問題は避けられません。

別居型の卒婚では日常的に顔を合わせないため、体調の変化に気づきにくく、孤独を感じやすいという側面もあります。

介護が必要になったときにどうするか、緊急時の連絡体制をどうするかは、卒婚を始める前に必ず話し合っておきたいテーマです。

親族や世間の理解を得にくく説明の負担が生じることがある

卒婚には法律上の定義がないため、親族や友人に「結局どういう関係なのか」を説明する負担が生じることがあります。

特に親世代からは「別居しているなら離婚したのと同じでは」と誤解され、心配や反対を受けるケースもあります。

どこまで誰に説明するのかを夫婦であらかじめすり合わせておくと、対外的なストレスを減らせます。

後悔しない卒婚の進め方は話し合いとルールの書面化が9割

卒婚で後悔しないための進め方は、次の5ステップです。

1. 卒婚の目的と離婚ではない理由の整理
2. 配偶者と子どもの同意の取得
3. 生活費と住まいと連絡頻度のルール決め
4. 合意書や公正証書による書面化
5. 半年ごとのルールの見直し

それぞれのステップを順番に解説します。

ステップ1 卒婚の目的と離婚ではない理由を自分の中で整理する

配偶者に話し合いを持ちかける前に、まず自分自身の動機を言語化しましょう。

「なぜ自由な時間が欲しいのか」「なぜ離婚ではなく卒婚なのか」を整理できていないと、相手には単なる別れ話や身勝手な要求として伝わってしまいます。

相手への感謝や敬意が残っているからこそ卒婚を選びたいのだ、という理由まで説明できる状態を目指してください。

ステップ2 配偶者と子どもの同意を必ず得てから始める

卒婚は夫婦双方の合意があって初めて成立する形であり、一方の思いだけで勝手に始めるとトラブルの原因になります。

正当な理由のない一方的な別居は、法律上の同居義務違反と評価されるおそれもあるため、必ず配偶者の同意を得てから始めましょう。

子どもがいる場合は、子どもにも卒婚の意図を丁寧に説明し、理解を得ておくことが家族関係を守るうえで重要です。

ステップ3 生活費と住まいと連絡頻度のルールを具体的に決める

以下は、卒婚を始める前に決めておきたい項目のチェックリストです。

• 住まいの形（同居型か別居型か）
• 生活費の分担割合と支払い方法
• 連絡の頻度と手段
• 顔を合わせる頻度や家族行事への参加
• 病気や介護など緊急時の対応
• 財産や資産に関わる重要な意思決定の方法
• 異性との交友関係の扱い

特にお金と緊急時対応の2つは揉めごとの火種になりやすいため、曖昧なまま残さず具体的に決めておきましょう。

ステップ4 取り決めは合意書や公正証書に残してトラブルを防ぐ

口約束だけの取り決めは、時間が経つとなし崩しになりやすく、「言った言わない」の争いに発展しがちです。

生活費の金額や支払い方法などの重要な取り決めは、合意書として書面に残し、夫婦双方が署名捺印しておきましょう。

金銭の支払いに関する条項は、公証役場で公正証書にしておくと、不払いの際の備えとしてより安心です。

書面の内容に不安がある場合は、弁護士などの専門家に相談することも検討してください。

ステップ5 半年ごとに卒婚のルールを見直して形を最適化する

卒婚を始めた後も、収入や健康状態、気持ちの変化によって、最適なルールは変わっていきます。

半年ごとなど定期的に夫婦で話し合いの場を持ち、合意内容を見直す習慣をつくりましょう。

見直しの場があること自体が夫婦のコミュニケーションの機会となり、卒婚を長続きさせる土台になります。

卒婚に向いている夫婦と離婚を考えるべき夫婦の見極め方

卒婚はすべての夫婦に向いているわけではありません。

自分たちの状況に当てはめて判断できるよう、見極めのポイントを整理します。

経済的に自立し相手への敬意が残っているなら卒婚向き

以下は、卒婚がうまくいきやすい夫婦の条件の一覧です。

• 夫婦それぞれに一定の経済的自立があること
• 相手への感謝や敬意が残っていること
• 冷静に話し合いができる関係であること
• 子どもの理解を得られる見込みがあること
• それぞれにやりたいことや目標があること

これらの条件が揃っている夫婦にとって、卒婚は互いの人生を豊かにする前向きな選択肢になり得ます。

関係が完全に破綻し新しい人生を歩みたいなら離婚も選択肢

一方で、相手への信頼や敬意が完全に失われ、顔を合わせること自体が苦痛である場合、卒婚は中途半端な状態を長引かせるだけになりかねません。

新しいパートナーと再出発したいという強い意志がある場合も、婚姻関係が続く卒婚では不貞リスクが残るため、離婚を選ぶ方が適切なケースがあります。

DVやモラハラなど心身の安全に関わる問題がある場合は、卒婚ではなく、専門機関や弁護士への相談を優先してください。

10問でわかる卒婚向きか離婚向きかの診断チェックリスト（独自コンテンツ）

以下の10問に「はい」か「いいえ」で答えて、「はい」の数を数えてみてください。

1. 相手に感謝している部分がまだあるか
2. 相手と冷静に話し合いができるか
3. 自分にある程度の収入や蓄えがあるか
4. 相手の病気や介護のときに支える気持ちがあるか
5. 離婚の手続きや戸籍の変化を避けたいか
6. 新しい恋愛よりも自分の時間や趣味を優先したいか
7. 子どもや親族に説明して理解を得られそうか
8. 相手と将来的に元の関係に戻る可能性を残したいか
9. 生活費の分担についてルールを決められそうか
10. 相手の生き方を尊重したい気持ちがあるか

「はい」の数ごとの目安は、次の表のとおりです。

あくまで目安のセルフチェックですので、最終的な判断は夫婦の話し合いや専門家への相談を通じて行ってください。

卒婚や離婚後の人生を豊かにする新しい交流の広げ方

卒婚や離婚は終わりではなく、自分の人生を再設計するスタートでもあります。

ここでは、立場に応じた新しい交流の広げ方を紹介します。

夫婦それぞれの交友を広げるならパブリックスタンドのような交流バーが気軽

卒婚後の自由な時間を充実させたいなら、恋愛目的に限らず気軽に人と話せる「大人の居場所」を持つのがおすすめです。

パブリックスタンドは、時間無制限の飲み放題で、学生から社会人まで幅広い世代が自然に交流できるソーシャルバーです。

ふらっと立ち寄って初対面の人と会話を楽しめるため、新しい趣味仲間や飲み友達を見つける場としても活用しやすいのが特徴です。

出典：パブリックスタンド公式サイト

離婚して独身に戻った人の出会い直しには相席屋やTHE SINGLEという選択肢

離婚を経て独身に戻った方が新しい出会いを探すなら、相席屋やTHE SINGLEという選択肢があります。

相席屋は、その場に居合わせた男女が相席をして会話を楽しめる飲食店で、自然な形で出会い直しのきっかけをつくれます。

「久しぶりの出会いの場は不安」という方には、会員制で相互評価の仕組みがあり、全席個室の1対1で落ち着いて話せるTHE SINGLEが向いています。

いずれも1人で参加しやすい仕組みが整っているため、再出発の一歩として無理のない範囲で試してみてはいかがでしょうか。

出典：相席屋公式サイト

既婚のままの異性との出会い探しは不貞リスクがあるため独身になってからが原則

繰り返しになりますが、卒婚中は法律上の婚姻関係が続いているため、異性との交際は不貞行為と判断されるリスクがあります。

当コラムとしても、既婚のまま恋愛目的の出会いを探すことはおすすめしません。

新しいパートナーを探したい気持ちが強いのであれば、まず夫婦で話し合い、離婚をして独身に戻ってから出会いの場を利用するのが原則です。

順番を守ることが、自分自身と相手、そして新しく出会う人を守ることにつながります。

卒婚とはに関するよくある質問

最後に、卒婚に関してよくある質問に回答します。

卒婚に役所での手続きや届け出は必要ですか

卒婚は法律上の制度ではないため、役所への届け出や手続きは一切不要です。

ただし、生活費などの取り決めは口約束にせず、合意書や公正証書として書面に残しておくことをおすすめします。

卒婚しても配偶者に生活費を請求できますか

婚姻関係が続いている以上、法律上は婚姻費用として生活費を請求できる可能性があります。

ただし、互いの自由を尊重して別居している卒婚では、相手の合意を得にくいという現実的な懸念があります。

だからこそ、卒婚を始める前に生活費の分担を取り決め、書面化しておくことが重要です。

卒婚から離婚に切り替えることはできますか

卒婚生活を続けた結果、離婚を選ぶことは可能です。

夫婦双方が合意すれば、離婚届の提出による協議離婚で手続きを進められます。

逆に、卒婚を経て元の夫婦関係に戻ることもできるため、卒婚は「お試し期間」として活用されることもあります。

卒婚中に恋人を作ったら不倫になりますか

不倫、つまり不貞行為と判断される可能性があります。

卒婚は離婚とは異なり、法律上の婚姻関係と貞操義務が継続しているためです。

夫婦間で恋愛を許容する合意があったとしても、法的なリスクが完全になくなるとは言い切れないため、新しい恋愛は独身に戻ってからにするのが安全です。

卒婚を言い出すときはどう切り出せばいいですか

「卒婚」という言葉をいきなり使うと、相手が離婚の前段階と誤解して身構えてしまうことがあります。

実際に卒婚を選んだ夫婦の体験談でも、卒婚という言葉をあえて使わず、「これからの暮らし方」について時間をかけて話し合いを重ねたという例が紹介されています。

まずは「お互いの時間をもっと大切にしたい」といった前向きな言葉から切り出し、相手の気持ちを聞きながら少しずつ形を具体化していくのがよいでしょう。

出典：インターステーション「卒婚に関するアンケート調査」

まとめ｜卒婚とは夫婦それぞれの人生を尊重する選択肢で合意とルール作りが成功の鍵

最後に、この記事の要点を振り返ります。

• 卒婚は婚姻関係を続けたまま夫婦が自由に生きる第3の選択肢
• 離婚と違い相続権や遺族年金などの権利が残る形
• 生活費と恋愛と介護が卒婚の3つの落とし穴
• 卒婚中の新しい恋愛は不貞行為と判断されるリスクあり
• 夫婦と子どもの合意とルールの書面化が成功の鍵

卒婚は、離婚か我慢かの二択に悩む夫婦にとって、互いの人生を尊重し合うための前向きな選択肢になり得ます。

成功の核心は、丁寧な話し合いによる合意形成と、生活費などのルールを書面に残すことにあります。

そして卒婚後や離婚後の人生を豊かにするために、新しい交流の場へ一歩踏み出してみてはいかがでしょうか。

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